同僚や上司はみんな海外出身の方に?

実は日本企業と大差ない外資系も多い

外資系企業だからといって、社内で働く人々がすべて海外出身の方とは限りません。本社が欧米諸国にある外資系企業だったとしても、勤務先が日本国内のオフィスであれば、ほとんど日本企業と変わらない可能性があります。日本支社は独自に人材の雇用と育成を進めており、経営者は海外出身の方だが、普段から顔を合わせる同僚や上司はほとんど日本人、というパターンは少なくないのです。

外資系企業と言えば様々な国や地域の人材が集まり、社内では常に英語や中国語などでコミュニケーションを交わさなければいけない、という印象が強いかもしれません。しかし、日本国内で主にビジネスを展開する外資系の支社や関連企業の場合、社内公用語は日本語のまま、日常的に仕事の話し合いをするのも日本人同士な事が多いです。

所属する部署によって雰囲気は変わる

同じ外資系企業でも、所属する部署や担当する業務によって、人材の雰囲気は変わりやすいです。例えば、事務職を担当する部署に所属した場合、上司や同僚は日本出身の方がほとんどになります。部署を預かるリーダーの方や新入社員が海外出身の方という事があるものの、割合的には日本人の社会人の方が大半を占めやすいです。

対して海外事業部や海外向けのIT関係の部署になりますと、海外出身の方々が多く勤めています。出身国や地域も多種多様であり、日本人の方が少ない可能性があります。主に海外のクライアントと日常的にビジネスを行う部署では、米国や欧州の方々に加えて、お隣の韓国や中国、台湾出身の方々が同僚や上司になりやすいです。部署内では英語や中国語、フランス語などでコミュニケーションを交わす機会が増えます。